民泊・Airbnbを出張で使うべき4つの理由

Stayway 編集部

トラベルライター

出張,民泊

住宅宿泊事業法(民泊新法)は、2018年6月に施行されました。民泊利用は、観光目的・インバウンドの観点から報じられることが多い一方、実は、ビジネス出張での利用は、企業や出張者にとって、大変メリットが大きいのです。民泊・Airbnbを出張で使うべき4つの理由をご紹介します。

約30%のコスト削減効果

Airbnbを例にとると、既に世界で5000社が法人向けサービスを利用しており、通常の宿泊と比べて平均約30%のコスト削減効果があったされています。

ホテル価格の高い東京都心部では、民泊の平均価格はホテルより安いのが通常です。一方、宿泊前日にはホテルのタイムセールスもあることから、念のため、ホテル価格と民泊価格を比較するのが、一番お得に泊まる方法です。

宿泊先の選択肢の増加

出張するビジネスパーソンにとっては、より多様な宿泊先を選択できることが最大のメリットです。
例えば、自営業者やスタートアップ勤務者の方は、安く出張を済ませたい場合もあると思います。その場合、比較的安くキッチン付きの部屋をお手軽に借りることがもできます。また、宿泊施設の少ないような地域に出張に行く場合、より多くの宿泊先の中から、宿泊場所を選ぶ事も出来ます。

さらには、出張の際に、社員が別々の部屋に帰るのではなく、大きな家を借りて、引き続きカジュアルな議論をするような合宿目的の使い方も可能です。

なお、通常のビジネスホテル代わりに使うならば、「まるまる貸切」タイプを選択するのが良いでしょう。

民泊・Airbnbに宿泊しようと考えている方が最初に困るのが、部屋タイプです。部屋タイプには「まるまる貸切」「個室」「シェアルーム」という3タイプの方法がありますが、どの部屋タイプを借りるかをはじめに考える必要があります。

直前でも予約が取りやすい

地方から東京都内へ出張するビジネスパーソンからは、ビジネスホテルの予約を取りずらいという意見をよく聞きます。理由は、訪日インバウンド特需によるホテルの空室率の低さがあります。一方、民泊・Airbnbはまだまだ日本人には普及しているとは言えません。逆に言えば、民泊の予約が取りやすい状況にあるといえます。

民泊新法施行による、良質な民泊サービスの普及

2017年6月に民泊新法が国会で可決されるまで、民泊の取り扱いはグレーでした。2019年現在、法律の要請するルールのもと、良質な民泊サービスが提供されていきます。そのため、ビジネスマパーソンも安心・安全に民泊を利用をすることが可能となります。

民泊予約サイトの法人向けサービス取組事例

Airbnbは、企業向けの「Airbnb for Business」というサービスを提供しており、グループ出張や長期滞在、転勤などの際に利用でき、グローバルではGoogleなどの大手企業にも使っています。Airbnb全体に占める出張利用者の比率は10%に及び、宿泊費は社員のクレジットカードではなく、直接企業に請求することが可能です。

Staywayについて

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